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株式市場の構造

株はどのようにすれば買えるのでしょうか?
気になる銘柄があったとして、企業情報を探し電話をして株の購入を依頼しても買うことはできません。

株式市場は、証券取引所が運営をしているからです。 また、証券取引所に電話をして、「●●の株を買いたい」と伝えても、買うことはできません。

株を買うには、証券会社を介して購入する決まりになっていて、証券会社が売買を仲介して、証券取引所で売買が成立する仕組みなのです。

取引所のあいだを仲介してくれる証券会社

証券会社で出した注文は、証券取引所につながれます。証券取引所には、全国各地の証券会社を通じて注文が集まり、買い注文の値段と売り注文の値段がつき合わされて売買が成立しているのです。

株式市場は、証券取引所と証券会社が一体となって形づくられていると言っていいでしょう。

証券取引所

日本には、東京、名古屋、福岡、札幌と主に4つの証券取引所があります。

このうち、最も取引量が多いのは東京、兜町にある東京証券取引所(東証)で、売買代金の総額は全体の約90%を占めています。国際的に見ても、東証の2010年における年間売買代金は、米ニューヨーク取引所に次ぐ世界第3位の市場となっています。

それぞれの証券取引所は、上場基準などの異なる複数の市場を設けています。
例えば、東証の場合だと「第一部」「第二部」「ジャスダック」「マザーズ」の4つの株式市場を運営しています。

証券会社

証券会社は、大手から中小まで規模の違いはありますが、証券会社の業務は大きく「委託売買(ブローカー)業務」「自己売買(ディーラー)業務」「引き受け(アンダーライター)業務」「募集・売り出し(ディストリビューター)業務」の4つに分けることができます。

委託売買業務 「●●会社の株を1,000株買ってくれ」「500株売ってくれ」といった、投資家の売買注文を証券取引所に取り付く業務で私たちが一番お世話になる業務です。証券会社は、投資家から約定代金に応じた手数料を取ります。
自己売買業務 証券会社自身の資金を使って、株式などを売買します。投資家との取引を円滑に進めたり、自己資金で稼ぐことを目的としています。自己売買の資金は、その証券会社の純財産の一定比率までと制限されています。
引き受け業務 企業が資金調達のために新たに発行する株式などを引き取り、投資家に販売するまで保有する業務です。その会社の株に人気がなかったり、株価が下がったりして売れ残った場合には、証券会社が損失を囲え込むリスクがあります。
募集業務・売り出し業務 新規に発行される株式などを、不特定多数の投資家に買い入れてくれるように勧誘することを指します。また、既に発行済みである株式などを不特定多数の投資家に均一の値段で買ってもらうよう勧誘することです。IPOやPOと呼ばれるものです。

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